南海トラフ大地震と富士山の噴火がもたらす被害

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今回は司馬さんから、南海トラフ大地震と富士山の噴火がもたらす被害についてお話していただきます。

南海トラフを震源域とする大地震は100年から150年の周期で発生すると言われています。1854年の安政東海地震が起こってからすでに150年以上が経過しており、いつ東海地震が起こっても不思議ではありません。南海トラフ地震では東海から九州までの太平洋沿岸の広い範囲で大きな被害が出る可能性があります。地震の揺れや津波によって、沿岸部に集中している発電所が破壊され送電網もズタズタになりますから大規模かつ広範囲にわたる停電が発生しま す。石油コンビナートも沿岸部にありますから、地震によってコンビナートが破壊されれば石油不足によって停電が長期化する恐れもあります。また通信インフラの麻痺や交通網の麻痺といった事態も当然起こってきます。

富士山については近年、噴火の兆しが見られます。歴史的にみても1707年の「宝永大噴火」は、東海・東南海・南海地震が連動した宝栄地震のあとに起こってます。南海トラフ地震と相前後して、富士山の噴火も目前に迫っているという状況です。富士山噴火が起きた場合は、火山灰による被害が問題になってきます。最近の予想では2センチ以上の火山灰がふってくる地域は 東京や神奈川の全域、千葉の半分ほどまでにもおよぶといわれています。火山灰は電子機器や送電線を損傷しますから、これによって停電が発生したり、情報通信網 が麻痺したります。電気で動く電車や新幹線も止まります。

富士山噴火にしろ南海トラフ地震にしろ、電力や通信の途絶、移動手段や輸送手段の崩壊が発生しますので、その二次的な結果として食料や水の不足、医療の麻痺、 行政や警察機能の麻痺といった事態を招くことになります。防災対策のかなめになるのは電力の確保です。電気があれば通信機器を動かして情報を交換することができるので生存の確率が高まります。また電気によって医療器機を動かすことにより最低限の医療を確保することもできます。夜間に照明があれば精神的に安心できるし、犯罪発生の予防にもなるでしょう。

重要なのはその電力を各個人・各家庭で準備しておくことです。また災害時の避難所となる学校や、住民の健康を守る病院や診療所、行政や治安維持のために必要な役所や警察署などの要所要所にも電力が必要です。電力会社から供給される系統電力は、このような広域災害のときにはあてになりません。リチウムイオン電池やフレキシブルソーラーパネル、プラグインハイブリッ ドカーなどの自立分散型エネルギーによる発電・蓄電の手段を備えておき、いざという時に使いこなせるように平素から十分に訓練しておくことが必要です。


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